「大航海時代 Online」，Chapter 5アップデート情報第4弾

　コーエーがサービス中のMMORPG「大航海時代 Online ?Cruz del Sur?」では，2月17日（火）に大型アップデート，Chapter5「Menace of Ottoman」（オスマンの脅威）が実装される予定だ。

　本日（2月13日），このアップデートに関する情報の第4弾が公開されたので，ここにお伝えしよう。
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　このアップデートの最大の特徴は，オスマントルコがプレイヤー所属国家として開放されることだが，このほかにもさまざまな“変化”が施される。
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●洋上戦の結果が治安に影響



　まずは，洋上戦の結果による，海域属性の変化だ。

　例えば，賞金首討伐が多く発生している海域群は安全度が高くなり，逆に海賊行為が多発している海域群では安全度が低くなるのである。

　これによって，“危険海域”が“安全海域”になったり，“あるいは“危険海域”が，より危険な“無法海域”（対人戦で戦闘を強制終了させられるアイテム「高級上納品」を使用できないほか，敗北時の対人戦禁止時間が短い）になったりと，その時々の情勢に応じて海域の属性が変動するというものだ。





●酒場にコース料理が登場



　酒場で1回食べるだけで行動力が全回復する“コース料理”を食べられるようにもなる。

　ちなみに，コースはメニューから料理を選んで組み立てられるのだが，献立によって船員の忠誠度が上昇したり，船員を再雇用できたりといった副次的な効果が得られることもあるという。少々値は張るそうだが，さまざまな組み合わせを試し，その効果を調べていくのも楽しいだろう。

　このほか，新たな酒場メニューも登場するとのこと。





●小国の航海者に優遇措置



　勢力値（影響度の合計）が小さな国家に所属している航海者を対象に，爵位叙任条件の緩和や，“大海戦”や“大投資戦”といった国家に関わる行動に対する報酬アップなど，優遇措置も導入される。





●港を巡る攻防が，よりスリリングに



　“大海戦”の結果が攻略対象港に与える影響度の変化も，現在の2倍に変更される。これにより，攻撃国にとっては同盟港を増やすチャンスが増え，防衛国にとっては同盟港を失うリスクがが高まるため，これまで以上にスリリングな攻防を楽しめそうだ。

　なお，大海戦ではオスマントルコが，常時どちらかの連盟国として参戦（連盟投票で“静観”が選ばれた場合を除く）するという。このことが戦局にどのような影響を与えることになるのか，非常に気になるポイントだ。





●航海者功労特典のアイテム追加



　「航海者ポイント」（「プレイチケット」の購入および適用時に，アカウントに付与されるポイント）で交換可能な，航海者功労特典アイテムに，



?大型ガレー（オーナメント）：125ポイント

?帆塗料その15：35ポイント



の二つが追加される。

　なお，どちらも航海者ポイントとの交換以外では入手できない。





　また，上記以外にも投資による影響度の変化に調整が加えられたり，救助スキルで回復する船の耐久度が増加したりといった仕様変更も実施されるとのことだ。

「大航海時代 Online ?Cruz del Sur?」公式サイト

Chapter5に関するインタビュー

引用元:SEO対策 | 東大阪市

【インドネシア】西スマ沖地震から半年、住宅再建に遅れ

　死者1,000人以上を出した西スマトラ州沖地震の発生から30日で半年となる。州政府は15万軒に達したと試算する損壊住宅の再建支援金の支出が開始できるのは6月以降と予想しており、復興は滞っている。日本の官民による支援は、建物の耐震改善を含めたインフラの復興に注力している。

　州災害対策調整局のアデ局長は、NNAに対し住宅の再建予算を3兆ルピアと説明。手続き上の問題で、まだ支出は始まらず、年内に再建できるのは7,000棟程度にとどまると語った。
　
　同局長は、損壊した住宅には、1戸当たり1,000万?1,500万ルピアを支給する計画と説明。同地震での最終的な死者数は11県?市で1,119人。住宅の損壊被害が最大となっているのは、パダン市、パダンパリアマン県、アガム県と語った。
　
　中央政府は先月に、今月半ばから住宅再建費用を支出すると発表していたものの、アデ局長は、現在も再建に向けた準備中で6月まで支給されるめどは立たないと説明している。
　
　仮設住宅738棟建設を完了し、1,244棟を建設中の国際赤十字?赤新月社連盟（IFRC）は、自宅の再建が開始されれば、住民の意識が仮設住宅から自宅の再建に向かうとして、政府の支援状況を注視していくとの見解を示している。
　
　■職人に耐震研修
　
　日本政府と経済界、非政府組織（NGO）で構成されるジャパン?プラットフォーム（JPF）は、これまでに同地震に対する民間からの資金助成が7,800万円程度になったと明らかにしている。
　
　当初の活動予定は3カ月だったものの、1年間に延長している。日本政府の支援は最初の3カ月が1億円、残る9カ月が1億円という。
　
　JPFの瀧田真理広報担当マネジャーによると、被災地で現在活動している日本のNGOは3組織。国際防災支援センター（SNS）はパダンパリアマン県で、巡回建設指導を実施している。地元の建築職人を集めて耐震研修を行うもので、今月23日に2度目の研修を開催している。
　
　研修を受けた職人が、住宅の再建時に耐震構造を施す予定で、来月に最終的なセミナーを予定しているという。またADRAは、ブリヂストン傘下のタイヤ館が社会的責任（CSR）事業の一環として実施する古タイヤで作ったサンダルの配給を実施した。サンダル配給は2回目という。
　
　今月中に活動を終えるのは、セーブ?ザ?チルドレン?ジャパン（SCJ）が同県でトイレの設置と衛生教育、来月2日まで活動するジェンも同様のトイレ建設?衛生教育を行っている。
　
　■学校を避難所に
　
　日本とインドネシア政府が18日に公文を交換した無償資金協力4事業の中には、同地震被災地での安全な学校再建が含まれている。
　
　在インドネシア大使館によると、同事業では9校を再建する予定で、5億4,900万円を供与する。再建される学校は耐震設計となり、再度地震が発生した際などに、被災者の避難所として利用できるようにすることも支援の目的の一つと説明している。
　
　同地震では小中学校2,300教室が全壊しており、日本で学校が被災者の避難所として活用されるような役割を果たしておらず、日本の支援としての特徴を出す予定。
　
　今月ジャカルタ?ジャパン?クラブ（JJC）が調印した4校の再建も同様の考え方で再建されるという。
　
　このほかに国際協力機構（JICA）は、30日にワークショップを開催し、今後の復興支援や防災周知につなげると明らかにしている。

引用元:信長の野望 総合サイト